学習内容

通信課程の学習内容について

レポート(自宅学習)、スクーリング、実習(該当者のみ)の3種類の学習で修了できます。

【一般養成課程(1年6ヵ月)】 期間:2022年4月1日〜2023年9月30日
【一般養成課程(1年)】 期間:2022年4月1日〜2023年3月31日
【短期養成課程】 期間:2022年4月1日〜2022年12月31日

自宅学習(レポート提出)
自宅学習が基本。提出期日毎に1〜3課題レポート提出
※一般(1年6ヵ月):32課題、一般(1年):18課題、短期:13課題

スクーリング
演習:3回に分けて、7日間(45時間)実施。
実習指導:実習該当者のみ。
※2〜3回に分けて、4日間(27時間)実施
※新型コロナウイルス感染症や不測の事態への対応として、遠隔授業を実施する場合があります。

実習(実習該当者のみ)
・180時間(23日)以上の実習。

自宅学習(レポート提出)

◆一般養成課程(1年6ヵ月)

科目名 レポート
回数
科目名 レポート
回数
人体の構造と機能
及び疾病
1 社会保障 2
心理学理論と
心理的支援
1 高齢者に対する支援と
介護保険制度
2
社会理論と社会システム 1 障害者に対する支援と
障害者自立支援制度
1
現代社会と福祉 2 児童や家庭に対する支援と
児童・家庭福祉制度
1
社会調査の基礎 1 低所得者に対する支援と
生活保護制度
1
相談援助の基盤と専門職 2 保健医療サービス 1
相談援助の理論と方法 4 就労支援サービス 1
地域福祉の理論と方法 2 権利擁護と成年後見制度 1
福祉行財政と福祉計画 1 更生保護制度 1
福祉サービスの組織と経営 1 相談援助演習 5

◆一般養成課程(1年)

科目名 レポート
回数
科目名 レポート
回数
社会調査の基礎 1 児童や家庭に対する支援と
児童・家庭福祉制度
1
相談援助の基盤と専門職 2 就労支援サービス 1
相談援助の理論と方法 4 更生保護制度 1
福祉サービスの組織と経営 1 相談援助演習 5
高齢者に対する支援と
介護保険制度
2

◆短期養成課程

科目名 レポート
回数
科目名 レポート
回数
現代社会と福祉 2 相談援助の理論と方法 4
地域福祉の理論と方法 2 相談援助演習 5

面接授業(相談援助演習)

◆一般養成課程(1年6ヵ月)【全員】
遠隔授業のオリエンテーション:2022年4月10日(予定)
第1回 2022年 9月17日〜 9月19日(予定)
第2回 2023年 1月 7日〜 1月 8日(予定)
第3回 2023年 8月12日〜 8月13日(予定)

◆一般養成課程(1年)【全員】
遠隔授業のオリエンテーション:2021年4月10日(予定)
第1回 2022年  5月 3日〜 5月 5日(予定)
第2回 2022年  8月20日〜 8月21日(予定)
第3回 2022年 10月 1日〜10月 2日(予定)

◆短期養成課程【全員】
遠隔授業のオリエンテーション:2022年4月10日(予定)
第1回 2022年  5月 3日〜 5月 5日(予定)
第2回 2022年  8月20日〜 8月21日(予定)
第3回 2022年 10月 1日〜10月 2日(予定)

ロールプレイやグループワークを通して、自己覚知を促し、対人援助の基礎を身につけます。
グループで、社会福祉士に必要な相談援助技術について学習します。
(児童・高齢者・障害者・低所得者・更生保護の各分野)


入学時において、相談援助の実務経験が1年未満の方については、下記の相談援助実習指導と相談援助実習が別途必要となります。

面接授業(相談援助実習指導)

◆一般養成課程(1年6カ月)【実習該当者のみ】
第1回 2022年 4月16日・ 4月17日(予定)
第2回 2023年 1月 9日(予定)
第3回 2023年 8月11日(予定)

◆一般養成課程(1年)【実習該当者のみ】
第1回 2022年  4月16日・ 4月17日(予定)
第2回 2022年 11月12日・11月13日(予定)

◆短期養成課程【実習該当者のみ】
第1回 2022年  4月16日・ 4月17日(予定)
第2回 2022年 11月12日・11月13日(予定)

相談援助実習

  • 180時間以上の実習 (第1回相談援助実習指導から第3回相談援助実習指導の間に実施)
  • 記録の書き方や、利用者とのかかわり方など、実習中の課題についても丁寧に指導します。
  • 実習担当教員が、実習先施設を訪問し、フォローを行います。
  • ※実習先施設及び期間等に関しては、必ずしも希望通りにならないことがありますのでご了承ください。
    ※実習日程については、実りある実習を受けていただくために、原則として週3日以上、又は月10日以上の平日集中型とします。また、実習施設の都合が優先されます。

相談援助実習免除規定

入学前日までに指定施設における相談援助業務の実務経験が1年以上ある方は、「実務経験証明書(申告)」と「実務経験証明書(個票)」を提出することにより、本課程の修了に必要な相談援助実習及び相談援助実習指導の履修が免除されます。

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